オンラインカジノ

オンラインカジノは公務員でもバレない?儲けの税金や確定申告はしたほうがいいのか

 

オンラインカジノは本当に面白いもので、どのゲームをしても本当に飽きないものである。

一攫千金が魅力的なスロットや堅実なボードゲームなど魅力的なゲームに溢れている。

しかし、タイトルにもあるようにオンラインカジノは公務員がプレイしても問題ないのだろうか?

また公務員がプレイする事は世間にバレてしまうのだろうか?

その事について、今回は記載していくので最後まで読んで欲しい。

 

オンラインカジノは公務員がやってもバレないのか

「はじめに」でも触れたが、公務員がオンラインカジノをプレイしてもバレないのだろうか?

その答えは「バレない」(一部場合を除く)が正解である。

では何故、バレないのか、またどのような事になるとバレてしまうのかを説明していこう。

 

①公務員がオンラインカジノをプレイしてもバレない理由

先ず、公務員だってオンラインカジノはプレイしたいものである。某有名動画サイトでもオンラインカジノの広告は頻繁に流れているし、何よりギャンブルが大好きな公務員がオンラインカジノの一攫千金性を知ってしまうと一度はプレイしたいと考えるものではないだろうか?

では公務員がオンラインカジノを隠れてプレイししてもバレない理由について記載していく前に公務員と副業について知っておこう。

先ず公務員がオンラインカジノから敬遠されている代表的な理由は地方公務員法に明記されている38条が一番の理由である。

地方公務員法の第38条には副業の禁止が記載されている。

 

公務員が基本的に副業が出来ないことは世間では常識的な事だ。

その副業行為にオンラインカジノは該当してしまうのが世論の考え方である。

この事から公務員はオンラインカジノをプレイすることは敬遠されているのだ。

 

実際に多くの都道府県で「オンラインカジノをしてはならない」との通達が出されている。

しかし、ここで1つ、頭の中に疑問が出来たのではないだろうか?

オンラインカジノが駄目なら、パチンコや競馬も駄目じゃないのか?

 

「某アニメの公園前の巡査長は仕事をサボってパチンコ屋に行っているのに、どうしてオンラインカジノは駄目なんだろうか?」と考えた方もいるのではないだろうか?

その答えはオンラインカジノとそれ以外のギャンブルの出金の方法の違いに答えがあるのだ。

一般的なギャンブルはその場で換金する形となり、税金はかかるが税務署もその事を余程の事がないと追及することは出来ない。

 

しかし、オンラインカジノは口座に記録が残り、出金までの足跡が明確にわかってしまう。

この事からオンラインカジノは基本的に公務員に敬遠されている理由であり、副業行為に該当してしまう理由ではある。

何ともグレーゾーンな話ではある。

その微妙な問題を現代社会は追及していない。

 

話しは少し脱線したが、先程筆者は公務員がオンラインカジノをプレイすることはバレないと記載した。

そのバレない理由はオンラインカジノを登録、遊ぶにあたって職業を入力する項目はないからである。

つまり、オンラインカジノ上では職業などは関係なく、誰でも登録して遊ぶことが出来るのである。

この事から公務員がオンラインカジノをプレイしてもバレない理由である。

では、公務員がオンラインカジノをプレイしていることがバレてしまう場合はどんな時なのか

過去の事例も踏まえて説明していこう。

 

②公務員がオンラインカジノをプレイしてバレる理由

公務員がオンラインカジノをプレイしてバレる理由は大きく分けて2つ存在する。

1つは、公務員自身が同僚などに自身がオンラインカジノをプレイしていることを話してしまう事である。

そしてもう一つの理由は、公務員の口座に給料とは見合わない額のお金が入金されていることが発覚する場合である。

この二つが公務員がオンラインカジノをしていることがバレてしまう理由である。

では、バレてしまった公務員はどうなってしまうのか記載していこう。

 

先程も記載したが、都道府県の多くが通達でオンラインカジノをプレイすることを禁止している。

そのため、地方公務員法にのっとり、処罰の対象となってしまう。

 

処罰の内容は様々だが、最悪の場合は懲戒免職になってしまう事もあるので、気を付けて欲しい。

実際に秋田県の地方公務員がオンラインカジノをプレイしていることがバレてしまい、処分を受けている。

公務員がオンラインカジノをするのであれば、ある程度の覚悟を持って行う必要がある。

 

公務員が稼いだ儲けは税金や確定申告は必要?

公務員が隠れてオンラインカジノをプレイして、稼いだお金に税金はかかるのであろうか?

その答えは「かかる」が正解である。

しかし、公務員は地方公務員法38条によって、副業が制限されている。

 

その公務員がやっても問題の副業の中にオンラインカジノは含まれいない。

その含まれていない副業で確定申告をすることは、世間に自分自身がオンラインカジノをプレイしていることが、バレてしまう事に繋がってしまう。

つまり、板挟みの状態となり、確定申告をすることが不可能になるのだ。

それに、公務員の給料はしっかりとあらかじめ把握されている。

この事から口座に普通ではあり得ないお金の動きがあれば、直ぐに税務署や、所属する機関が目をつけることになってしまうのだ。

本当に公務員がオンラインカジノをプレイする道のりは険しいものである。

 

公務員におすすめのオンラインカジノは?

最後に公務員にオススメのオンラインカジノを紹介していこう。

筆者が公務員にオススメのオンラインカジノサイトは「ない」が正解である。

その理由は、公務員はオンラインカジノをプレイする事は何のメリットも産まないからである。

 

通達で禁止されているオンラインカジノを、職を失う覚悟でプレイするよりも、他のギャンブルをするほうが、絶対に利口な考え方である。

世間的に比べてどうしても公務員は税金で生活することになる。

その事はつまり、ある程度の制約の中で、生きていくという事である。

 

この事は世間ではあまり言われることは少ないが、公務員は数多くの制限を受けて生活しているのである。

例えば警察官などは、住む家の場所や、購入する車なども上司に相談する事が求められる場合も存在する。

市役所の職員でも、住む場所などは完全に自由ではない。

税金で暮らすことにはこれ程までにも制約が溢れているのである。

 

その制約と引き換えに安定した生活を公務員は得ているのである。

今回のオンラインカジノもその制約の1つなのである。

これらの理由から筆者は公務員に対して、オススメのオンラインカジノサイトはない。

どうしても、オンラインカジノの雰囲気を味わいたいと考えるのであればデモプレイで遊ぶことをオススメする。

終わりに

今回は公務員とオンラインカジノの関係性について記載してきた。

確かにオンラインカジノはギャンブルではあるが、他のギャンブルとは少し違った立ち位置にあるのかもしれない。

 

従来のギャンブルとは違い、仕組みも少し複雑なので、新しいジャンルのギャンブルであることは間違いない。

その事に公務員は深く関わらない事をオススメする。

 

深く関わり、自身の職を失うような結末を向かえるようでは本当に情けないものである。

本当に公務員には世間が思っている以上に厳しい制約をうけて税金という給料を得ているのである。

公務員とオンラインカジノはある意味で関係しないほうがお互いに幸せな事なのかもしれない。

仕事によって出来ること、出来ないことは出てくるものだが、今回のようなケースは公務員が税金で給料を得ているから出てくるのであろう。

公務員の道に進むという事は世間が思っている以上に厳しいものなのだ。