皆さん、こんにちは。
カジノ大好き、四条司です。
前回は、「クイーンカジノの儲けに税金はかかるのか？」というテーマでお話しました。
内容の要点は・・・
・クイーンカジノの儲けには、一時所得と言う税金がかかる。
・「儲け」の計算方法は1ゲームごと。（1日単位ではありません。）
と来れば、次のテーマは「クイーンカジノの儲けを脱税すると、税務署にバレて逮捕までされるのか？」ですね。
「できれば税金は払いたくないなぁ」と言う、皆さんの本音が見え隠れします（笑）。
さて、クイーンカジノの儲けに確定申告は必要なのでしょうか？
脱税すると、税務署にバレるのでしょうか？
逮捕の可能性は・・・？
先にこの記事の要点をまとめます。
・クイーンカジノの儲けが年間50万円を超える場合は、確定申告が必要です。
・脱税が税務署にバレるかどうかは、その時々によります。思わぬ”キッカケ”から、税務署にバレるケースもあります。
・クイーンカジノの儲けの脱税ぐらいで、逮捕されることはないでしょう。
※当記事は、脱税を推進するものではありません。税金は正しく納めましょう。
儲けが50万円を超えると確定申告が必要に
前回、クイーンカジノの儲けは、所得税の一時所得になるという記事を書きました。
まだ読んでいない人は、こちらからどうぞ。
クイーンカジノの儲けや利益に税金はかかる？税務署に電話で聞いてみた
簡単に内容を振り返りますと・・・
・クイーンカジノで年間50万円以上の儲けがあれば、税金がかかってきます。
・「儲け」は、1ゲーム単位で計算します。1日単位ではありません。
つまり、その年1年間の儲けが50万円を超えたら、確定申告をして税金を払う必要があります。
尚、一時所得の税金は、ギャンブル全般の儲けにかかってきます。
クイーンカジノを含めた、その他のギャンブルの儲けが合計50万円以上で確定申告が必要です。
詳しくは、最寄りの税務署か税理士さんに聞きましょう。
脱税は税務署にバレる？
さて、確定申告が必要だと言うことが分かりました。
ここからが本題？です。
果たして、クイーンカジノの儲けを確定申告せずに脱税したら、税務署にバレるのでしょうか？
ここでは、「そもそも脱税は違法」と言う意見は置いておき、実際はどのようなケースで税務署に脱税がバレるのかを、クイーンカジノ以外のギャンブルなどを例に挙げて考えてみます。
そこから確定申告をするのか？脱税するのか？は、皆さんの判断にお任せします。
競馬の場合
まず、競馬で儲けた場合です。
競馬の儲けは、クイーンカジノ（オンラインカジノ）と同じ様に一時所得になります。
競艇・競輪・オートレースも同じです。
僕も「万馬券」を何度か当てたことがありますが、100円が1レースで何万円にもなるのが競馬の醍醐味です。
今は”WIN5”という馬券があり、これは当たると数千万～億が当たることもありますからね。
3連単ですら当てたことがない僕には、とても無理な馬券ですが。
別に万馬券を当てなくても、複勝に100万円賭けて手堅く儲ける人もいます。
これらは、当たればすべて一時所得の税金がかかります。
さてそんな競馬ですが、儲かったからと言って税金を払ったという人を聞いたことがありません。
なぜでしょうか？
それは、税務署が競馬で儲かった人を把握できないからです。
競馬場やウィンズ（場外馬券場）の窓口や機械で、現金で馬券を購入します。
そして当たった馬券は、同じく窓口や機械で現金で受け取ります。
ポイントは「現金」です。
現金では、誰が換金したのかを特定できません。
税務署員が窓口横に立って、その都度、換金する人をチェックすれば税金を徴収できます。
が、そんな姿を見たことはないですよね。
換金する人が大勢いますので、税務署員による人海戦術は非現実的です。
つまり「現金」での馬券の購入→換金は、税務署にほぼバレないと思います。
もちろん、これは（一定金額以上の儲けは）確定申告しなければ脱税になりますが、そんなことを意識して競馬をやっている人は、果たして何人いるのでしょうか？
ただ、ネットで馬券を購入した場合は注意が必要です。
儲けを脱税すると、税務署にバレる可能性があります。
その理由は、もちろん口座の入出金履歴が残るからです。
現金での窓口購入と違い、ネットでの馬券購入は通帳に記録が残ります。
「思わぬキッカケ」で通帳を税務署に調べられたら、脱税がバレるということを覚えておいたほうがいいでしょう。
「思わぬキッカケ」とは後述しますが、相続やマイホームの購入、商売上の税務調査などです。
直接、競馬（ギャンブル）での儲けで税務署が調べることは考えにくいです。
そもそも、その人が競馬で儲けていることすら税務署は知りません。
でも、「思わぬキッカケ」の”ついで”に、競馬の儲けが税務署にバレるケースがあるので注意が必要です。
ちなみに税務署は、権限で日本全国の金融機関に、あなたの口座があるのかどうかを調べることができます。
通帳がないからバレないのでは？と思っているネット銀行でも、税務署が調べれば簡単に口座がバレます。
競馬は、現金で購入する場合とネットで購入する場合とでは、その儲けが税務署にバレる確率が違います。
脱税がバレるのが心配な人は、直接窓口へ行き現金での購入が良いでしょう。
余談ですが、せっかく窓口で換金しても、それを口座へ入金したらダメですよ。
大金が一度に口座へ入金されたら、税務署から怪しまれます。
これも「思わぬキッカケ」の際に、ついでに指摘されてバレる可能性があります。
盗難のリスクはありますが、「タンス預金」も一考ですね。
パチンコの場合
競馬以上に、儲けの脱税が横行しているがパチンコです。
パチンコ人口は、競馬人口よりも遥かに多いです。
老若男女問わず、誰でも気軽に遊べるのがパチンコですが、これも「儲かって税金を収めた」という人を聞いたことがありません。
その理由は、もちろんパチンコが「現金」で遊ぶギャンブルだからです。
しかも競馬と違って、ネットでお金を賭けられません。
すべて現金です。
税務署も、パチンコでの儲け分から税金を徴収しようとするのなら、換金所の横に立っていなければ把握できません。
こちらも非現実的ですよね。
実際、パチンコの儲けで税金を払っている人は極々わずかでしょう。
※一部パチプロなどの人で、自主的に確定申告で税金を収めている人はいます。本来は、こうすべきです。
パチンコ店自体の脱税はよく言われていますが、実はパチンコのお客さんの方が脱税しまくりだったのです（笑）。
宝くじの場合
次に、宝くじで儲けた場合の税金です。
ジャンボ系の宝くじですと、1等がン億円の当選ですよね。
でも実は、宝くじの当選金（儲け）には税金はかかりません。
法律で非課税と決められているからです。
宝くじで大金を当てた場合は、脱税などにビクビクすることなく堂々と換金しましょう。
宝くじの当選金には税金がかかりませんので、そもそも脱税はありえません。
ただ、こう説明すると「宝くじが一番得では？」と思いがちです。
でも宝くじは、還元率（払い出し率）が極悪なのです。
競馬などの公営ギャンブルの払い出し率は約75％。
馬券の総売上金の約75％が、お客さんに配当として払い戻されます。
（残り25％が、運営会社側の取り分。）
これに対し宝くじは、約45％しか払い出せれません。
半分以上が、運営者側が持っていきます。
宝くじは当選金うんぬん以前に、宝くじを買った時点ですでに半分以上負けていることになりです。
話が脱税からそれましたが、ギャンブルで儲けるための豆知識です。
ビットコインの場合
昨年、ビットコイン（仮想通貨）が高騰したことにより生まれた言葉「億り人」。
ビットコインの取引で、億単位の儲けをした人のことです。
ちなみに僕は、仮想通貨ではなく「火葬」通貨でした（大損しました 笑）。
その「億り人」が話題になった時に、何人かの「億り人」を税務署が調査したというニュースがありました。
もちろん、脱税をさせないためです。
ビットコインの取引は、取引所を介して行います。
国内の取引所なら、税務署は「億り人」になった人の情報を権限で入手することができます。
海外の取引所ではこれが難しいですが、海外の取引所の場合でも、最終的には国内の金融機関の口座にお金が振込まれます。
やはりここでも、銀行口座が脱税がバレるポイントです。
ビットコインは、すべての取引をネット上で行いますからね。
また、こうした「億り人」たちは、Twitterやブログで資産を公表しています。
税務署は、ネット上のこうした情報もチェックしていますので、Twitterやブログの情報から税務署に目をつけられる可能性もあります。
儲けたらつい自慢したくなる気持ちも分かりますが、黙って一人でニヤニヤしていた方が、税務署に脱税がバレる可能性が低くなるかもしれません。
クイーンカジノの場合
そして、クイーンカジノの場合です。
クイーンカジノは海外（フィリピン）で運営されており、更にネット上のオンラインカジノのため、競馬やパチンコのように直接現金で遊ぶ（賭ける）ということができません。
つまり、入金・出金ともに必ず金融機関を経由する必要があるのです。
クレジットカードや電子マネーで決済しても、最終的には日本国内の金融機関の口座が必要です。
僕が何が言いたいのか、もうお分かりですよね？
そう、競馬のインターネット投票と同じ様に、金融機関に入出金履歴が残ります。
仮に儲けを脱税しようとすると、この履歴からバレる可能性があるということです。
これは「オンライン」という性質上、どうやっても直接現金では遊べないので仕方がない（？）ですね。
100万円以上の送金は税務署にバレる
クイーンカジノは海外（フィリピン）で運営されていると書きましたが、儲けたお金を受け取る（出金する）際は、必ず海外送金で日本の金融機関へ送金させる必要があります。
電子マネー決済のエコペイズなども、海外で運営されているからです。
そしてこの海外からの送金ですが、日本の金融機関は海外から100万円以上の送金があった場合は、税務署に通知するようになっています。
クイーンカジノで大勝ちして100万円以上を出金すると、ほぼ確実に税務署にバレるということです。
具体的に税務署にバレるとどうなるのか？
それは、税務署から「この海外からの100万円は、どのようなお金ですか？」と言う”お尋ね”ハガキ（封書）が届きます。
さて、どう答えましょうか？
税務署はプロですので、素人が考えつくような嘘の言い訳は通用しません。
下手に嘘をつくよりは、正しく納税した方が良いですよ。
ちなみに「では、100万未満で小分けして出金（送信）すれば、税務署にバレないのでは？」と思うかもしれません。
確かに100万円未満なら税務署に通知が行かないので、すぐにはバレないでしょう。
でも、それは税務署に通知が行かないだけの話。
税務署は、権限で送金の履歴を調べることができます。
そこでバレますね。
更に、何度も100万円未満の送金を小分けにして繰り返し、それが脱税目的だと税務署に思われれば、悪質だとみなされ重加算税などのペナルティを喰らいます。
クイーンカジノで100万円以上も稼いだのでしたら、そこは素直に税金を払ったほうが「身のため」だと思います。
日本の金融機関を経由する以上、高額な出金はほぼ確実に税務署にバレます。
ただ、出金がバレても脱税しなければ良いのです。
脱税するから問題になるのです。
クイーンカジノの違法性について心配される人もいますが、税務署が「クイーンカジノ（オンラインカジノ）は違法だ！」などと、そんなことは言わないでしょう。
税務署と警察署は違いますし、それにクイーンカジノ（オンラインカジノ）は違法ではありません。
賭博罪以前に、儲けを脱税すれば所得税法違反で捕まります。
ネット上で公表するとバレる？
海外送金以外にも、クイーンカジノの儲けを脱税すると税務署にバレる”思わぬキッカケ”がいくつかあります。
その中の一つが、ネット上で公開することです。
税務署って、何だかアナログ（？）なイメージがありますが、実はネット上の情報もチェックしています。
僕の知り合いで、お店を経営している人がいます。
その人がお店のブログで「今日は〇〇が完売しました！」「お客さんが〇〇名来店しました！」とアップしたところ、後日、税務署から「売上を調べされて欲しい」と言われ、税務調査された人がいます。
結果として問題はなかったのですが、提出された確定申告書とネット上のブログから推測された売上の違いに、税務署は疑問を持ったようです。
このように税務署は、ネット上からも脱税がないかをチェックしています。
ブログで「クイーンカジノで〇〇万円儲かりました！」と書き、その画像もアップすればそれが儲けの「証拠」になります。
YouTubeでクイーンカジノのプレイ動画を上げれば、より「動かぬ証拠」になります。
ネット上で公表すると、このようにバレる可能性があります。
もちろん、クイーンカジノで儲けても、脱税しなければ良いだけの問題ですが。
会社を経営しているとバレる？
商売をしている人なら、気になるのが税務調査。
できれば避けたいものですよね。
税務調査とは、税務署員の人が会社（家）に直接やってきて、あれこれ調べていきます。
その税務調査で必ずチェックされるのが「通帳」。
さすがにクイーンカジノの儲けを会社の通帳に振り込む人はいないと思いますが、税務署員の人が怪しいと思えば、個人の通帳や家族の通帳までも調べられます。
更に怪しまれれば、隠し口座がないかまで調査されます。
こうなると、クイーンカジノの儲けを入金した口座までバレるハメに。
税務調査に来た時点で、すでに税務署に何らかの脱税を疑われているわけです。
税務署員の人の「カン」は鋭いです。
クイーンカジノの儲けはうまく脱税できたとしても、会社の税務調査からその脱税がバレるケースもあるのです。
商売をやっている人は、特に気をつけましょう。
繰り返しますが、脱税しなければ良いだけの問題です。
無申告(脱税)は犯罪だが…
このように、クイーンカジノの儲けを脱税しても、税務署にバレる可能性は十分に考えられます。
確定申告をしないわけですから、これは所得税法に違反する犯罪です。
しかし、記事中でも書きましたが、競馬やパチンコで儲かったからと言って税金を払っている人はほぼいません。
法律論だけで言えば、日本中のパチンコ店は1万店舗ぐらいありますが、そこで打って儲けている99％のお客さんは犯罪者ということになります。
また、クイーンカジノを初め、その他のオンラインカジノで儲けているすべての人が税金を払っているかと言えば、こちらもほとんどの人が払っていない脱税者（犯罪者）というのが現状です。
でも、実際に競馬やオンラインカジノで脱税をして、税務署にバレた人がいるのも事実。
この差は、何なのでしょうか？
高額の脱税は悪質
ギャンブルの儲けが、税務署にバレるかどうかはその儲けた金額によります。
儲けが高額の場合の脱税は、税務署にバレやすいと僕は思います。
同じ脱税でも、金額が多ければ「悪質」ですからね。
税務署も本気で税法を守らせよう、脱税は1円足りとも許さない、と言う姿勢なら、競馬場やパチンコ店の換金所に張り付くべきです。
それに海外への送金も、100万円以上という金額に関わらず、すべての送金を把握するべきです。
「1円でも脱税は脱税。金額の問題ではない。」と思うかもしれませんが、これが金額の問題なのです。
例えば盗難や窃盗、詐欺事件は、その金額が高額なら罪はより重くなります。
このことからも、やはり金額の問題なのです。
脱税して税務署にバレると逮捕されるのか？
さて、気になる脱税がバレた場合の逮捕の可能性ですが、過去の例を見ると税務署にバレたぐらいでは逮捕はされないようです。
脱税で逮捕されるのは、国税庁が動いた場合。
いわゆる「マルサ」です。
国税庁が動くということは、脱税の金額が多額で手口が悪質な場合になります。
もう、これは”事件”ですね。
昔は、脱税額が１億円以上なら逮捕されると言われていましたが、近年は数千万円の脱税でも逮捕されるケースも見受けられます。
また、そもそも逮捕とは、逃亡や証拠隠滅の恐れがあると警察が判断した場合にされるものです。
このまま任意の取り調べを続けると、脱税の証拠を隠したり逃げたりすると警察が判断すれば逮捕されてしまうでしょう。
脱税自体が、証拠を隠滅したり偽装したりする犯罪ですから、国税庁が動いたら逮捕される覚悟をした方がいいかもしれません。
ただ、これらの巨額脱税事件は、ほとんどが会社の経営者（会社ぐるみ）の犯罪です。
クイーンカジノの儲けの脱税ぐらいで、国税庁が動くことはまずないでしょう。
地域の税務署が調べて、正しい税金を納めるように指導されますので、逮捕まではされないです。
少額で確定申告する人はいない
法律上は、例え1円でも税金が発生すれば、脱税せずに税金を収めなければいけません。
でも繰り返しになりますが、クイーンカジノなどギャンブルで、少額の儲けで税金を払っている人はいません。
恐らく、ギャンブルの儲けに税金がかかることすら知らない人がほとんどでしょう。
金額が少ないから脱税しても良い、というわけではありませんが、実際にはこれが現実です。
例えば車のスピード違反も、1ｋｍ/ｈオーバーしただけでも違反は違反です。
警察も、おおよそ15ｋｍ/ｈオーバー辺りから取締りをしますし、オービスは30～40ｋｍ/ｈオーバーから反応すると言われています。
やはり脱税の金額と同じ様に、悪質な場合は取り締まるということがこれから分かります。
又、スピードを1ｋｍ/ｈオーバーしたからと言って、警察に「自主申告」する人はいません。
世に中には、法律で禁止されていることがたくさんありますが、実際はそれがすべて守られているのか、取り締まられているのか、と言えばそうではないのが現状ですね。
税務署の「成績稼ぎ｣もある
警察の交通取り締まりは、「点数稼ぎ」と批判されることがあります。
見通しの良い直線道路でのネズミ捕りなどが、その代表的な例です。
実は、税務署員の人にも「点数稼ぎ（ノルマ）」があります。
税務調査の件数などが決められているのです。
となれば、人の心情として「税金を取りやすいところから調査する」となり、少額の脱税よりも多額の脱税から調査した方が「効率が良い」ことになりますよね。
これは、ネズミ捕りと同じです。
税務署に脱税がバレるタイミングがある？
先程、会社経営をしていると、思わぬ税務調査からクイーンカジノの儲けの脱税がバレる、と書きました。
実は、これ以外にも「思わぬキッカケ」から、税務署に脱税がバレるケースがあります。
その一つが、相続が発生した時です。
亡くなった親から多額の遺産を相続した場合には、相続税がかかります。
税務署は、この相続税の脱税に目を光らせていますが、もし税務署に脱税を疑われて調べられた場合に、ついでにクイーンカジノの儲けがバレるというケースです。
また、マイホームの購入にも同じことが言えます。
マイホームの購入資金を親から出してもらった場合、贈与税がかかります。
この贈与税の脱税調査の際に、ついでにクイーンカジノの儲けがバレるというケースです。
このように、やはり税務署は大きなお金が動くことにより重点を置いき、脱税に目を光らせているのです。
確定申告するかは自己責任
さて、いかがでしたでしょうか？
話が長くなってしましましたが、まとめたいと思います。
法律論で言えば、1円でも脱税は脱税。
確定申告しなければ、それは犯罪です。
正しく納税するべきです。
ただ、現金を直接賭けるパチンコなどは、税務署が儲けを把握しずらく取締りが行われていないのが現状です。
パチンコの儲けの脱税は、日常的に行われています。
もし、税務署がパチンコの儲けから本気で税金を徴収しようとするのなら、消費税のように換金所に税金分を差し引いて換金するように法律を変えればいいのです。
マイナンバーを利用するという方法もあります。
法律を変えるのは国会ですから、国もパチンコの儲けから税金を徴収するつもりは、現在のところなさそうですね。
これに比べてクイーンカジノは、海外のオンラインカジノのため金融機関の口座を利用する必要があります。
この口座の入出金履歴は残りますので、ここから儲けの脱税がバレる可能性があります。
100万円以上の海外送金は税務署に通知が行きますので、ここがひとつのラインと考えるべきですが、小分けにして送金してもバレる時はバレます。
税務署は、権限で各金融機関の口座の有無を調査できますので、「ネット銀行だからバレない」という認識は誤りです。
自宅から遠く離れた金融機関でもバレます。
会社への税務調査や、相続・マイホーム購入などの「思わぬキッカケ」で、クイーンカジノの儲けがバレる可能性があります。
「忘れた頃にやってくるのが税務調査」と言われています。
税金の時効は最大で7年ですが、7年間も脱税がバレないかビクビクしながら生活しますか？
少額の儲けなら・・・ですが、多額の儲けは正しく確定申告して税金を払ったほうが良いと思います。
最終的には、クイーンカジノの儲けを脱税するのかどうかは、あなた次第です。
儲けた金額の大きさや、会社を経営しているか、相続は今後ありそうか、マイホームの購入予定はあるのか、などから判断して下さい。
ちなみに過去に税務調査をされた人は、再度「狙われる」可能性があります。
僕の知り合いで、短期間に3度も税務調査に入られた経営者がいます。
やはり「税金は、取りやすいところから取る」というのは、あながち間違えではなさそうですね。
僕の個人的な考えでは、パチンコと同じぐらいの金額程度なら、クイーンカジノの儲けは脱税してもOKと思っています。
ただ、数十万円、数百万円となれば話は別。
クイーンカジノの儲けは一時所得になりますが、この一時所得は50万円までは税金がかかりません。（特別控除）
つまり、50万円以下の少額の儲けなら「脱税を見逃す」と言う意味とも取れます。
だからこの「50万円」と言うのが、ひとつの目安かもしれませんね。
最後は、自己責任になります。
クイーンカジノについては、こちらの記事でまとめてあります。
クイーンカジノの違法性や税金のまとめ！ボーナスや入金方法の詳細情報も
ベラジョンカジノの方が条件が良い
クイーンカジノと同じオンラインカジノのベラジョンカジノって知っていますか？
ベラジョンカジノは、クイーンカジノよりも様々な点で条件が良いのおすすめです。
どちらも同じ税金がかかるのでしたら、少しでも条件が良いカジノで遊んだ方がお得ですよ。
ベラジョンカジノは・・・
・ゲームの種類が、クイーンカジノの2倍の約1100種類以上
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・日本人に一番人気のオンラインカジノ
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