オンラインカジノをプレイしていると気になる事がそれなりに出てくる。
中でも特に気になるのは税金に関してではないだろうか。
オンラインカジノをプレイしていると予想を遥かに超えた金額が勝ってしまうことはないだろうか？そんな時に何気なく換金をしていると恐ろしい事になる恐れがあるので是非この記事を最後まで読んで欲しい。
目次
カジ旅で儲けたキャッシュには税金がかかるのか？
見出しにある通りカジノで稼いだキャッシュは税金がかかるのか？これの答えはかかるが正解である。
そもそも、ギャンブルで得たお金には税金が発生することを前提に理解しておこう。
日本で行われるギャンブルといえば
パチンコ
スロット
競馬
競艇
競輪
などである。
それからオンラインカジノこれらには全てに税金がかかる。
では何故ギャンブルで得たお金を税金で納めたことはないのだろうか？その答えは基本的にその場で現金を受け取っているから。
つまり口座に現金の動きがないので税務署もギャンブルのお金について足がつかめないと言うのが税理士の見解である。
他にも稼いだ額が微額で普段の給料と比較してもおかしな点が無いことなどが挙げられる。
この考えをもとにすると、直接現金で受け取るオンラインカジノ以外のギャンブルは税務署から目をつけられにくいが、銀行に送金されるオンラインカジノはしっかりと申告しないと脱税として処罰を受ける可能性があるのだ。
そして、ギャンブルで得たお金には所得税が課されることになる。
ではオンラインカジノでキャッシュを得た場合はどの時点で所得税が発生するのかを説明していこう。
所得税はオンラインカジノで収入が出た時点で発生する。
そして、所得税は一年間の所得に対して課されるので一年間で得たオンラインカジノのキャッシュの総額からから経費を差し引いた額が課税対象になると言うわけだ。
もう一つ大事なポイントは申告をする際にオンラインカジノで得た利益額から損失額を引くことはできないということだ。
例えば年間の利益が100万円とする。
それから損失額は50万円とする。
この場合は50万円として利益額を考えるのではなく、100万円として考える。損益額を引くことができないというのはなんとも悲しいことである。
カジ旅の儲けは雑所得にはならない？
次にオンラインカジノの儲けは雑所得になるかについて考えていこう。
先ず雑所得の考え方について説明しよう。
売上 － 経費 = 利益
利益 × 税率 = 雑所得
この計算式から導き出されるのが雑所得である。この場合利益が出なければ、税金を払う必要はない。
しかし、基本的にギャンブルは一時所得に分類される。
過去に競馬の所得が雑所得として最高裁平成29年12月15日判決で認められた例もある。
しかし、先程も述べたように原則ギャンブルは一時所得である。
この一時所得の計算法は
勝利金額（キャッシュ）➖支出金額（突っ込んだ金額）➖特別控除額＝一時所得額
この計算式で導き出した額が一時所得額となる。そして、この導き出した一時所得額に2分の1をかけたものが一時所得の課税対象となる。
計算式で表すと
一時所得額✖️2分の1＝一時所得の課税対象額
となる。
そしてここから所得税を導く計算式は
{ (給与所得等他の所得 ＋ 一時所得の課税対象) }－ (各種所得控除)× 税率＝所得税
となる。
数字ばかり出てきて面倒だが、お金のことなので頑張って読んで欲しい。ここでこの場を借りて確定申告のやり方についても記載していく。
先ず確定申告をする必要のある所得についての期間から説明していく。
その年の1月1日から12月31日までに得たオンラインカジノの所得が、確定申告の対象となる。
先記載したとおり、オンラインカジノで得た一時所得を計算し、他の所得と併せて確定申告する必要がある。
また、確定申告の時期は、毎年2月16日から3月15日までの間の1か月間となる。
オンラインカジノで収益がある人は当該期間中に忘れずに申告しなければならない。
次に必要な書類について記載していく。
⚫️源泉徴収票(会社勤務の場合)
⚫️支払調書(カジノ側から受領)
⚫️支出に関する領収書
以上の三つの書類が必要となる。
次に確定申告までの流れを説明していく。はじめに収入や支出の情報を収集する。
オンラインカジノで得た所得のキャッシュ（勝利金）や支出の情報を収集する。
必要書類の準備
はじめに収集した情報を裏付ける資料を収集して準備する必要がある。詳しく説明すると、支払調書や支出に関する領収書を収集する必要がある。
クレジットカードで入金すると思うが、その入金の履歴でも可能である。（書類化する必要がある）
これらの書類は、所得税の計算において根拠資料になるため前もって準備する必要がある。
確定申告書の作成必要事項や所得税の金額を記載した上で確定申告書を作成する。
他の所得も一緒に確定申告する必要があるので、事前に作成するように心がけよう。
確定申告書の提出領収書等を収集し作成した確定申告書を必要書類と併せて2月16日から3月15日までの間に申告者の管轄する税務署に申告する。
所得税の納付
申告が終われれば納税となる。確定申告した内容に基づいて所得税を納付する。
納付方法は現金納付から振替納税、e-Taxなど様々な方法があるので、自分自身の選択した納税方法で納付すれば確定申告は終了である。
カジ旅で勝ったキャッシュは脱税したらバレる？
ここまでこの記事を読むとせっかく稼いだカジノの勝利金に税金はかかる上に確定申告は面倒である。私自身も納税しなくても税務署にバレないのではないかと思い詳しく調べてみた。
すると、税理士の見解では、「バレるかバレないかは基本的に口座上で動く額による」との見解であった。
つまり、数千円の口座の動きではバレる確率は極めて少ないが確実とは言えない。逆に大金が口座上で動いているとやはりバレる可能性が高くなる。
そのことは頭に入れておこう。
他にも会社勤めの方には注意して欲しいことがある。それは、会社の給料と違うある一定の金額が口座に入ると税務署が一気に目をつける可能性があると言うことだ。
歩合制の会社であれば、先記載の事で税務署が目をつけることは少ないであろうが、固定して毎月おおよそ決まった額の給料をもらっている人間は注意が必要である。
まとめると、口座に明らかに顕著な現金が振り込まれている場合にはバレる可能性が高いということである。
しかし、あくまで可能性の世界なのでいくら口座に振り込まれるとバレるなどといった確たる根拠はない。バレたことによって脱税となるよりも決まった金額をしっかりと申告することが大切である。
番外編
ここでは会社にオンラインカジノをしていることをバレない方法を紹介していく。
基本的に会社にオンラインカジノをしている事がバレてしまう理由は住民税の増加である。住民税は昨年度の所得を基準に考えられるので会社の把握している住民税と通知された住民税の額が合わないことによって会社にバレてしまうのだ。
では会社にばれない方法はないのだろうか？確実ではないが、ばれにくい方法ならばある。
それは住民税を特別徴収から普通徴収とすることだ。
会社側で住民税を納付する方法が特別徴収となる。そして個人で住民税を納付する方法など普通徴収となる。
普通徴収ならば、会社に通知は行かず、会社にバレることも少なくなる。しかし、この方法も問題がある。
それは、自治体によって特別徴収から普通徴収の変更が難しい場合があるということである。それに普段は特別徴収をしている社員が特別の事情なく普通徴収に切り替えると会社側も不審に思うことも忘れてはならない。
カジ旅で儲けたキャッシュには税金が発生するのかの見解
今回はオンラインカジノについての税金の記載してきた。
記載してきた中で、１つ言えることは脱税して税務署に怯えるよりも、しっかりと申告してカジノを楽しむ方が賢いのではないかということである。
その方が結果的に損は少なくなる。
ただしあなたがギャンブラーなら好きな選択肢を取るといい。
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